法律上，「夫婦は，同居し，互いに協力し扶助しなければならない」と定められています（民法７５２条）。

また，「夫婦は，その資産，収入，その他一切の事情を考慮して，婚姻から生ずる費用を分担する」（民法７６０条）という規定もあり，夫婦双方で「婚姻から生ずる費用」，すなわち，生活費を負担しなければなりません。

ご主人が病気で働けない，または夫婦で話し合って専業主夫をしているなどの事情がないにもかかわらず，全く家計に協力しないという場合には，「婚姻を継続しがたい重大な事由」があるとして離婚が認められるでしょう。

競輪，競馬などのギャンブルに没頭し，労働意欲に乏しく，ほとんど生活費を妻に渡さなかったというケースで，離婚を認めた判例もあります（東京家裁昭和４２．７．２８審判）。

※記事が書かれた時点の法令や判例を前提としています。法令の改廃や判例の変更等により結論が変わる可能性がありますので、実際の事件においては、その都度弁護士にご相談を下さい。