親権者が妻であっても，父親であるあなたと，子どもたちとの親子関係がなくなるわけではありません。

子どもたちと面会する権利（面会交流権）について，法律上の規定はなかったのですが，平成２３年に民法７６６条が改正され，面会交流権が明文化されました。

離婚する際に，夫婦間で，子どもたちと会う頻度，時間，方法など取り決めしておかれるとよいでしょう。

話し合いが難しく，妻が子どもたちにあわせることを拒否するようであれば，裁判所に対し，面会交流の申立を行い，面会交流の日時や方法などを決めてもらうこともできます。

なお，面会することが子どもの福祉に反する場合（たとえば，あなたが子どもに暴力をふるっていた場合）などには，面会が認められないこともありますので，ご注意下さい。

※記事が書かれた時点の法令や判例を前提としています。法令の改廃や判例の変更等により結論が変わる可能性がありますので、実際の事件においては、その都度弁護士にご相談を下さい。